予感とは、胸騒ぎがして収まらなかったからです。今考えると、守護霊様の導き以外の何ものでもありません。神理を学んで後に過去を振り返ってみると、大きな分岐点では常に導きがあったことが明確に分かります。

　その私が、それ以来、約20年近い間、何を考えていたか。それは、日本国家破綻とドル暴落が引き金となるアメリカ合衆国発の世界大恐慌です。それが少しずつ地下で進行していましたが、私がいよいよ大崩落の予兆を予感し、その予感が確信に変わったのは2005年10月です。

　今や、音を立てて、先の二つが同時進行しています。これから２年間の世界経済の大崩落のプロセスをラビバトラ博士は資本主義の崩壊と呼んでおり、今から２０年以上前に予告しています。今から２年後、ドルの決定的な大暴落、合衆国破産へと進み、全世界の金融機関は倒産の危機に直面することでしょう。

　その後、約10年間はハイパーインフレと大恐慌が全世界的に進み、多くの人々は困窮するはずです。経済の後退と停滞は倒産と不況の嵐となって人々を直撃し、生活レベルを相当に落とさざるをえないと思います。その結果、心の荒廃は益々増大し、治安の悪化、弱者や老人の餓死や孤独死なと悲惨な現象となって紙面を覆う日々となり、社会不安は高まる一方になることでしょう。

　そこへ、大地震や地球温暖化による気象変動と食糧危機、そして環境破壊から生まれた鳥インフルエンザや強烈なビールス、例えばデング病と呼ばれる致死率の高い病気が人類を襲うことになる事を私は恐れています。

　しかし、今回の世界経済大崩壊、すなわち資本主義の崩壊は、今までの理念無き野放図な経済のシステムが自壊し、新たな理念経済システム構築のための、産みの苦しみであるという視点から物事を観ていくことが大切です。そして、日本は世界を救う技術とノウハウを沢山持っていると主張する人々が様々な分野におられ、ラビバトラ博士は新しい経済システムをいち早く立ち上げるのは日本からだと断言しています。

　そのためには、日本精神の回復、簡単に言えば神国日本と言われた大和魂を、世界と人類という広い視野をもって、再び蘇らせることが出来るかどうかに掛かっていると私は考えています。

２．　資本主義崩壊とは何か 　　　 　　　　　　　

　資本主義崩壊とは一体何なのか、経済の事に余り関心が無かった方には、言葉の意味をすぐには飲み込めないと思います。私も専門家ではありませんので、うまく説明できませんが、簡単に言えば、莫大な《余分なマネー》、すなわち投機マネーの事ですが、そのマネーバブルが弾け、そのあおりで全世界的な金融システムの枠組みが一挙に崩壊し、信用収縮が連鎖的に波及していくプロセスであり、その結果、マネーそのものに対する信任が崩壊する、つまり印刷した紙幣というものが信頼を一旦失うということです。

　当然、深刻な世界大恐慌を招き、ドルの暴落だけでなく、あらゆる通貨とマーケットの暴落、国際間の貿易決済の停止などの現象となって現れてくると予想されます。おそらく、全世界的なハイパーインフレが進行するでしょうし、日本の財政破綻が一挙に現実化し、その結果として日本も深刻なハイパーインフレに襲われるだろうと思います。やがて皆さんの大事な預金や年金資金も次第に価値を失い、時間の経過と共に消失すると考えられます。

　実態経済である国際間の貿易決済のマネーの流れに対し、その100倍ぐらいのマネーが投機として、いわゆるマネーゲームとして動き回っていると言われており、実体経済が虚の経済（マネーゲーム）によって振り回されている、これが現在の資本主義経済の実態です。それが余りにも肥大化し、人間の意志では制御できなくなり暴走した結果、自己崩壊・自滅するというわけです。

　なぜ貧困と格差が生まれるのか、そしてバブルが生じ、弾けるのか、それは自由主義経済と自由貿易、市場経済の結果であるとラビバトラ博士は論じております。これを拙書「七つの封印」の中で、「アメリカ型資本主義」と私は呼びました。では、どうすれば貧困と経済バブルを無くして、持続的で豊かな社会を築くことが出来るのか、アメリカ型資本主義の崩壊をこれから人類は体験し、そして新たな経済理念を創り上げていく必要があります。博士は「プラウトの理論」としてそれを提唱しています。

３．資本主義崩壊のシナリオとタイムスケジュール　　　　

　おおざっぱにこれからの崩壊のプロセスをまとめると以下のようになると私は思います。

2005.10
●　サブプライムローン　＋　利上げ　→　サブプライム問題が潜伏しつつ進行　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓
↓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2007初頭から顕在化
↓　　　　　　　　　地政学的リスク　　 　　　　　　　　 　↓
↓ 　　　　　　　　 資源の枯渇リスク　　　　　　　世界的な信用収縮
↓　　　　　　　　 マネーの信任低下　　　　　　 　　　　↓
↓　　　　　　　　　　　　　　↓　　　　　　　　　　　　　　　
↓　　　　　　　　原油、貴金属、食料、様々な資源の高騰 → 世界的なインフレ進行
↓
2008.01
●　アメリカ合衆国の景気後退　→　緊急利下げ→　ドルの暴落が一段と進行 　
　　　　　　　　　　　　　　　↑　　　　　　　　　　　　　　　↓
↓　　　　　　　　　　　　　　　← ← 合衆国のインフレの進行 ←
↓　　　　　　　　　　　　　　
↓
●　世界経済の停滞　→　全世界の市場・不動産の暴落、中国バブル崩壊
↓ 　　　　　　　　　　 金融機関の損失の連鎖、止まらず。ドミノ倒し。
↓
2010.06（ジュセリーノ予言、但し2010年をラビバトラも予告）
●　ドルの大暴落、NYマーケット大暴落→全世界の金融危機、
↓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ペイオフ取り付け騒ぎ
↓　　　　　　　　　　 ↓
↓　　　　　　　　合衆国破綻→長期金利急上昇→ハイパーインフレ
↓　　　　　　　　　　 ↓
↓ 　　　　　　　 全世界の貿易決済不能
↓　　　　　　　　　　 ↓
↓ 　　　　　　　貿易の長期停滞 → 食糧危機、エネルギー危機
↓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＝ 特に日本の危機は深刻
↓
2011以降???
●　日本国破産が現実　→　ハイパーインフレの進行、倒産の嵐、失業率の増大
↓ 　　　　　　　　　　　 消費税20％以上、預金封鎖、徳政令の可能性
↓
↓
●　世界大恐慌下でハイパーインフレが進行
↓　　　　　　日本と合衆国の財政破綻は、世界的な財政破綻へと向かう。
↓　　　　　 　　　（先進国はいずれも莫大な累積赤字を持っている）
↓
●　全世界的にマネーの消失　
↓
◎　バケット方式金本位制の復活　→　国家の信任回復
↓
↓
◎　2020 ??? 　　世界経済は秩序を取り戻し回復へ向かう 　???
↓　　　　　 資本主義崩壊の教訓から、理念経済学の在り方が模索されていく。
↓　　　　　　　　自由貿易、市場原理主義が廃され、日本型資本主義が模索される。
↓
◎　2040 ??? 　　理念経済学に基づく新しい資本主義経済が誕生
　　　　　　　　　　（2040年としたのは、ジュセリーノ氏の予知から推定）

４．サブプライムローンの本質とは何か　　　　　

　サブプライムローンとは何か、具体的にどのようなローンかについては、いろいろな説明書がありますのでここでは触れません。そうではなく、そのローンの裏にあることについて述べてみたいと思います。

　これはブッシュ大統領が戦争を継続しながら、人気取りのため国内の景気維持対策として採用した政策の一環であり、最初から無理があることは分かっていたはずなのですが、その無理を承知で実施したと考えられます。合衆国における製造業はほとんど衰退してしまっていますから、住宅産業は軍事産業と並んで非常に大きな産業なのです。

　巨大な軍事産業を維持するために、合衆国にとって常に戦争が必要です。ですから色々な理由、時には自作自演で危機を創出し、相手を罠に嵌めても戦争したいというベクトルが常に働いています。9.11テロも自作自演だったということがほぼ定説になっていますが、アメリカのメディアも日本のメディアも何も報じようとはしません。

　国内景気を幅広く維持する上で、住宅産業は非常に大事です。アメリカは金融大国ですから、大きなローンを組む事は、住宅産業面からも金融面からも大きなメリットがあります。そこで、金融工学を駆使して、今までならば家を持てない人に家を買わせることを考え出しました。それは同時に貧しい人たちからお金をむしり取るための政策でもありました。

　３年間は比較的低い金利（それでも高い）ですが、その後は３倍ぐらいに跳ね上がるわけであり、支払い不能になるのは当然です。全世界的な不動産バブルの中で、合衆国も右肩上がりの不動産の高騰が続いていましたから、貧しい人に家を買わせ、高い金利を払わせるシステムを巧妙に考え出したのです。それが合衆国の致命傷になる事を承知していたのではないかと私は思います。

　更に不思議なことに、貧しい人に家を買わせている間、強いドルの維持、インフレ防止という名目で、政策金利を２年間に渡って切り上げてきました。それは当然のこととして、ローンの金利が上がるわけですから、低所得者のローンに決定的なダメージを与えるのは最初から分かっていたと考えられます。

　イラク戦争と同様に、根っこには戦争や動乱を必要とする《巨大な闇の勢力》があり、彼らの論理を持って考えないと《なぜそのような政策を採用したか》という答えは得られないだろうと思います。合衆国を破綻させ、世界を大恐慌に突入させる、そして紛争と戦争とが絶え間なく起こる、その中で彼らは何を考えているのか、その結論は想像力豊かな人ならば、推測が付くと思います。

　しかしながら、私はその事について論じる事はしません。見えざる神の手による地上浄化と新しい時代の流れは、闇の勢力を一気に押し流し、やがて来たるべき新しい時代と光の前には、泡のごとく消えざるを得ない運命にあるからです。

５．原油・貴金属・資源・穀物の高騰は何を意味しているか

①　表面的な理由

　何故高騰するか、良く聞かれる理由として、需給の逼迫、地政学的リスク、投機マネーの流入が挙げられています。

　需給の逼迫とは、中国とかインドなどの発展途上国の近代化に伴い、資源を大量に消費し始めたために、様々な資源の在庫が減少し、不足気味になってきたという事を意味します。

　地政学的リスクとは、主に中東地域の紛争の拡大、戦争の勃発により、原油の供給に支障をきたす恐れが高いことを意味します。

　投機マネーの流入とは、世界的な株安を受け、新たな金儲け・マネーゲーム先として、現物市場へ資金をシフトし、様々な資源の価格をつり上げてきた事を言います。

②　高騰の実相

　もう一つ、別の見方があります。現在の世界経済は、日本は公称約1000兆円、実態は2000兆円と言われる国家の財政赤字を抱えていますが、先進各国も日本ほどではないにしても相当の赤字を抱えており、中でもアメリカ合衆国は財政赤字だけでなく、貿易赤字も巨額です。すなわち、合衆国、日本をはじめとする先進各国は、巨額の債券・国債を発行して、それを様々な公共工事（戦争・紛争を含む）その他に投資することで、実需を創出し実質的な経済を回転させ、景気を持ち上げてきたわけです。

　アメリカ合衆国の巨額の貿易赤字、財政赤字、また日本もまた巨額の財政赤字を抱えていますが、それが永久に続けられると信じる人はいないし、またそれを証明できる理論もありません。いつか、借金を続けられなくなる時が来ることを《誰もが》知っています。それを承知で、赤字を拡大し、国債、地方債を際限なく発行し続けているのです。

　つまり、投機資金というのは、それを知りながら少しでも利益が上がる投機先を求めて、移動を続ける、続けることによって投機の生命が維持されています。従って、非常に臆病な資金であり、リスクに対して敏感である事になります。先進国は全て赤字国家であり、特に合衆国と日本は巨額です。ですから、世界の通貨に対する信任が次第に薄れつつあり、つまり通貨で資産を持つことに不安を感じつつあり、そのような資金が次第に現物資産へと移行しつつあります。

　資産の保全が目的であり根雪になっていく資金の流れと、表層雪崩をくり返す新雪のような投機資金の流れの二つが重なっているために、現在、市場は激しい値動きをくり返しています。すなわち、現物、原油その他の資源、穀物、貴金属類などへ資産の移行が続いているのは、マネーに対する信頼の度合いが次第に低下しつつあり、やがてそれが決定的となるときが来ます。

　すなわち、世界の通貨、特にドルに対する信任の低下、これが現物の価格が高騰している理由であり、通貨の価値が低下している、それがインフレを招いているという事です。それが決定的な流れとなったとき、通貨の価値が全面的に暴落することになります。その時、世界経済に真の危機がやって来ます。

６．資本主義崩壊とはマネーバブルの崩壊　　　

　債券を大量に発行した結果、市中にマネーが溢れ、それが投機資金となって世界中を暴れ回る大きな原因を創ってきたと考えられます。また、デリバティブとかいう工学を駆使し、現物資金の何倍もの、時には１０倍、２０倍の資金をコンピュータ上で借りて運用する、などという離れ業がが出来るようになり、その結果として信用取引額が飛躍的に拡大しました。

　すなわち、溢れかえるマネーとは、こういう実体経済に必要な決済資金としてのマネーとは別に、金儲けのために動くマネーを意味します。実体経済の決済の約100倍の決済が投機で行われているため、またそれが瞬時に世界中を自在に移動できるため、実体経済に対して非常に大きな悪影響を及ぼすようになっています。

　溢れかえるマネーは結果的に全世界的にバブルを発生させてきました。住宅バブルは中国、アメリカだけでなくイギリスやヨーロッパ諸国、また日本の大都市圏でもそうだと言われてきました。住宅だけでなく、株式も同様であり、中国やインドは良くそう言われてきましたが、よくよく見ればアメリカ合衆国も１０年以上バブルが続いてきたのです。それが、弾けないように様々な危機を演出し、また戦争をくり返してきました。アメリカの戦争資金の多くを日本が支えてきた事も忘れてはならないことです。

　このマネーの大半は虚の経済から大量に発生したものであり、現物としての裏付けがありません。国家の信頼がその裏付けであったのですが、もしその国家に対する信頼が無くなったとき、印刷された紙幣、債券、国債、地方債等の約束手形は紙くずになります。

　世界の経済は今や、２４時間活動を続け一体化していますから、ドルの信認が崩壊するとき、それは同時に世界の通貨も信任を無くすときです。合衆国は《あらゆる手段を講じて》覇権を広げ、基軸通貨の強みを維持しつつ、国民は贅沢と浪費を続けてきたのですが、それは同時に世界経済を支えて来ました。

　浪費国家と生産国家とが互いにもたれ合っているために、互いに立つことが出来ています。片方に限界が来たとき、もう一方もまた倒れるときだということです。すなわち、合衆国が破産するときは、世界経済もまた破産する時です。日本はアメリカの国債を約500兆円所有していると言われていますが、ドルが暴落し、合衆国が破産するとき、日本をはじめ世界の金融機関もまた破産するのは当然の成り行きです。

　債務不履行、デフォルト。この瞬間に、いわゆる評価損となって、莫大なマネーが世界中のコンピュータ上から消えるわけです。正に、バブルが弾けるがごとく連鎖的にマネーが消失します。虚のマネーだけでなく、同時に実のマネーも消失します。これを、ラビバトラ博士は、《花火のごとく資本主義は次々と爆裂》すると表現しているのです。

７．その結果、何が起きるか　　　　

　マネーが消失？、なかなかピンと来ません。皆さんの預金、生命保険の積立金、年金の積立金などが、合衆国の国債、日本国債、地方債、道路や橋に化けているわけですから、皆さん個人は《いや、私は関係ない》とはいかないのです。預金通帳には数字が残っていますから、皆さんの側から見た預金は確かにありますが、金融機関にはその払い戻しの裏付けが無くなってしまいます。つまり、預金を引き出す資金が無くなるわけです。

　結論を言うと預金は帰ってきません。とすると、全世界で取り付け騒ぎが起きるでしょう。世界的な金融パニックに発展すると思います。秩序を回復するためには、一時的に預金封鎖をせざるを得なくなる可能性が高いのです。

　しかし、銀行の決済機能が停止すると経済が完全に止まってしまいます。経済を維持するためには銀行を倒産させるわけにはいきませんから、預金封鎖によって一時的にパニックを抑え、その間に紙幣を大増産して金融機関を支え、預金封鎖解除後も、商用以外は預金の引き出し制限をするだろうと思います。

　私は、少なくとも日本は既にその態勢ができあがっていると読んでいます。何故ならば、日本は世界に先駆けてバブル崩壊、金融危機を経験し、更に国家破綻に直面しているのですから、当然だと思います。数年前に、新円の切り替えが終わっていますが、あれは大量の紙を調達するためのカモフラージュであり、預金封鎖の備えとして実施したと私は考えています。

　預金引き出しを制限しつつ、紙幣を増産して金融機関・企業を取りあえず救う。借金は続けないと国家機能が停止してしまいますから、赤字国債の発行の金利を上げざるを得なくなります。紙幣の大量増産と、金利の上昇、輸入物価の値上がり、これらが相乗してすさまじいハイパーインフレが進行すると思います。当然、消費税も20％ぐらいまで上がることでしょう。

　国内は、そういうことで済む???と思いますが、ここに大きな問題があります。国家間の貿易が止まってしまう可能性があるということです。日本はエネルギーをほぼ100％、食料の60％を輸入していますが、その代金をどの通貨で支払うか、決済できるか、こういう問題です。果たして、日本円を貰ってくれるか、貰ってくれるとしてもレートはどうなるのか。こういう問題が、全世界的に起きるだろうと予想されます。日本で餓死者が大量に発生する可能性があるということです。

８．バケット式金本位制　　　　　　　　　

　印刷した通貨の信頼が無くなり、各国の国内でハイパーインフレになるとします。そんなときに、国際間の取引の決済をどのようにして行えると考えられるでしょうか。ドルを受け取ったの、ユーロを受け取っても、それが一体どんな価値があると言えるでしょうか。破産国家である日本の円を受け取る国も無いでしょう。

　一方、約７０億の人間は、日々生きており、食べて飲み、生活する事を片時もやめることは出来ません。国内は、ハイパーインフレが進行しつつも、印刷した通貨で決済が行われ、曲がりなりにも経済は回転していくと思います。しかし、前述したように国際間ではそうは出来ないとすれば、物と物との交換、つまり機械と食料あるいは食料と石油の交換、といった具合です。

　しかしこれでは、不便きわまりない事は明白であり、物と物とを互いに交換するのではなく、交換できるという約束をすることで、互いの通貨に対して信用を持たせる、という事になっていくはずです。

　かつては金本位制が採用されており、通貨に対して一定の金の交換を国家が保証していました。しかし、合衆国内の金の流出が激しくなり、1971年一方的に金とドルとの交換を停止し、変動相場制への移行を宣言しました。ニクソンショックと呼ばれています。

　国際間の信頼を回復するためには、再び金本位制に移行するしかありません。しかし、金の総量は決して多くはありませんし、各国の金の保有残高には偏りが大きくあります。金と金鉱山の利権は合衆国が最大の保有国であり、先進国はどの国も公式に数千トン持っています。日本は政府として保有しているは1,000トンには満たない量であり、尚かつそれは日本には無く、合衆国の連銀地下金庫に保管されていると聞きます。すなわち、日本は合衆国に人質を取られているに等しいのです。日本は、政府として金を保有することは許されていないのです。

　金は沢山保有はしていないが、石油なら大量にある国もあれば、様々な資源、食料を供給する能力のある国もあります。金の総量は、世界の通貨を裏付けるためには不足しているため、専門家の間で提案されているのは、様々な資源と食料、そして金との組み合わせで、通貨を担保し、国際間で流通させるという考えがあります。バケット式金本位制と呼ばれているものです。

　現在、進行中の資本主義崩壊から世界経済が立ち直るためには、バケット式金本位制は可能性として非常に高いと考えられます。金の価格は、現在３倍ぐらいになっていますが、私は現在の１０倍から数十倍になる可能性があると考えています。今の内に、国民を挙げて金を買うべきではないかと思います。個人の資産を守るという狭い視野ではなく、国家に代わって国民が大量に金を保有するということは、結果的に日本国の財産を保全することになり、それがその後の国家的経済の立ち直りに貢献するだろうと考えています。

９．日本の最大の利点、最大の弱点　　

①　なぜ膨大な累積赤字が残ったか

　私が会社を設立したのは1977年であり、戦後の高度成長において最も勢いが在ったときではないかと思います。そして、1980年代の後半、アメリカの意向に沿う形で実施された超低金利政策が、著しい景気の過熱を産み、不動産と株式が猛烈に上がりはじめ、最後の５年で株式は５倍ぐらいになったと記憶しています。

　そして、バブルが弾けたわけですが、銀行、保険会社等の金融機関、不動産屋をはじめとする大企業の救済のために多額の公的資金を投入、再び採用した超低金利政策により国民から銀行へ多額の所得移転（約340兆円・日銀発表）を巧妙に果たし、また景気対策のために公共工事という紙幣のばらまき作戦を続けました。

　その結果、地方と国家の債務は公称1000兆円、噂では1500兆円とも、2000兆円とも言われております。大本営発表の数字に対する信頼性は、低いと見るのが無難かと思います。以上の事実から、私なりの霊的視点から評価するならば、全国に発生した小さいが大量のバブルをその場所で弾けさせずに、国家の基にそのバブルを徐々に集め、それが貯まりにたまって、現在の累積赤字・債務となっているのです。すなわち、根本的な問題解決をせずに、全てを先送りして、政策担当責任を回避し、国民の目をはぐらかすための政策を続けてきたというわけです。

②　最大の利点

　既に、日本という国は破綻状態であると言えます。この１７年間は経済バブルの崩壊の過程であり、また先送りの過程で在ったと説明しました。これ事態が、最大の利点なのです。何故かというと、アメリカ合衆国、ヨーロッパ諸国、中国やインドという発展途上国、すなわち全世界に先駆けて、日本は大規模なバブル崩壊を経験し、国家破綻の準備???（国民の意識という点において）ができあがっているからです。

　個々にはいろいろな問題があるのは事実ですが、これだけの規模の経済バブル崩壊が在ったのに、外国人は日本人は世界でも希に見る豊かな国家であると見ています。他の国は、たぶん日本人のようにおとなしく忍耐強い民族では在りませんから、ドルの暴落、合衆国破綻、世界大恐慌、資本主義崩壊のプロセスの中で、大きな混乱は避けられないと思います。

　日本最大の利点は、バブル崩壊と国家破綻というクラッシュの最先端を走っているということです。それだけ、国民の総意と意識が高いということであり、危機が現実になり一時的に大きな混乱は避けられないかも知れませんが、しかし、混乱を収束させるために意識形成も早く、また協調性と忍耐強さ、勤勉さという世界に誇れる国民性によって、世界に先駆けていち早く復興する可能性を持っていると思います。

③　最大の弱点

　結論を先に言うと、エネルギーと食料です。エネルギーはほぼ100％、食料は60％を輸入しています。こんな無防備な国家は、先進国の中には一つも在りません。先進国は歴史的教訓から、国家の防衛意識が高く、エネルギーはともかくとして、食料の自給率は非常に高く維持されており、また有事に備えて国家の金保有高の公称値は日本の5～20倍以上です。

　今後、数十年間、来たるべき時代を考えたとき、温暖化による全地球的な食糧難危機、そして資本主義崩壊の衝撃で、一時的かも知れませんが、予想される貿易の停止などにより、この豊かな日本に大量の餓死者がでる可能性が高いと言わざるを得ません。

　現在、地方の耕作地は荒れ放題、限界集落も数多く、あと１０年で農業人口は激減すると言われる中で、歴代の政権は一体何をしてきたのかと思いますが、国民の多くがほとんど危機感を持っていない現状はもっと憂うべき事です。

　私は様々な危機感を強く持っていましたので、１５年ぐらい前、市民運動として政治を変えたいと《平成維新の会》に参加しました。しかし、結局挫折し、これはもう、日本の国民が一旦は塗炭の苦しみを味わい、強い危機感の中で復活する以外に方法は無いと悟りました。

　食料を増産する新しい技術もいろいろと研究されています。日本は他国に比べて、雨も多く、耕作地も沢山まだ在ります。政治のシステムが変わり、インセンティブが与えられれば、日本の農業は大変貌を遂げ、新しい産業として生まれ変わるはずです。

　一粒の籾から芽が出て、それが500本の穂をつけ、一つの穂に数百粒の米粒を成らせる事が出来ると、私の知り合いの筑波大学の先生からうかがったことがあります。また一本のトマトの木に、一万個の実を成らせる実験も聞いたことがあります。

　また、15年以上前から私は生ゴミの処理にEM菌を用い、また健康のためにも服用しており、またこれから抽出精錬した世界最強の抗酸化物質であるEM-Xという飲料水を毎日飲み続けていますが、実はEM技術は健康だけでなく、植物の限界突破を促進する働きがあり、全国の関心が高い多くの農家から、同じ耕作面積で２～３倍の収穫量を得ることが報告されています。EM技術を用いると、環境汚染を正常化する働きとして、抜群の威力を発揮することは数々の事例が証明しています。

　日本最大の弱点である食料の自給率向上は夢でも何でもなく、充分に可能です。国民の意識が高まれば、早い段階で実現できるはずです。ただし、その期間、一時の間、特に危険な期間があるということを私は訴えたいと思います。

１０．預金封鎖、徳政令そしてハイパーインフレ　　

①　預金封鎖

　近年ではロシア、アルゼンチン、韓国などにの国家財政破綻を見ることができます。ロシアやアルゼンチンでは預金封鎖が実施され、特にロシアでは貸金庫まで没収されたと聞きます。いろいろなケースがあると思いますが、全国的な取り付け騒ぎ、すなわちパニック的な預金引き出しを沈静化し、銀行を倒産から守るためにはやむを得ない処置だと思います。

　日本の金融機関は500あるいは600兆円と言われる合衆国の国債または関連商品を保有しています。　もしドルの価値が著しく減価し、合衆国が事実上財政破綻したときは、アメリカ発の世界大恐慌に発展します。ドル資産だけでなく世界のあらゆる通貨の暴落、そして日本も国家財政破綻が顕在化しますから、日本全国の全ての銀行が倒産の危機に見舞われるでしょう。

　それを察知した国民は、一斉に預金引き出しに走るはずです。当局は、直ちに倉庫に大量に保管してある、旧札と新札をカウンターに積み上げ、沈静化を図るでしょう。しかし、それでも沈静化できなかった場合は、必ず預金封鎖するはずです。

　しかし、預金封鎖をすると、日本のように高度に複雑化した経済は、莫大な損失を発生させ、国民の不満は爆発的に高まるため、長期間の封鎖は不可能と考えられます。政府はペイオフを実施せず、預金を全額保証すると発表し、封鎖を解除しますが、商用以外の預金は一度に引き出せる限度額を設けるだろうと思います。

　預金の引き出し制限は間違いなく実施すると思います。どんなに政府が保証すると言っても不安心理を解消することはできないはずであり、多額の預金を持っている人は全ての預金を引き出し、貴金属その他に変えるか、タンス預金にしようとするはずです。この預金引き出し制限が実は《くせ者》であり、結果的に財産の没収になるだろうと思います。

　政府の財政は火の車ですから、いろいろな口実を設けて、あるところから取るという徳政令も発動される可能性があります。貸金庫の没収、土地や預金、タンス預金に税金をかける、いわゆる財産税、富裕税に分類されるものになるだろうと思いますが、国民の抵抗も大きいと予想され、政権の転覆の恐れが生じるという心配、またどこかの銀行頭取が暗殺されたときのような恐怖心もありますから、私個人としては、現在の政治家と官僚にそんな勇気と骨のある人はいない、そう考えています。

②　ハイパーインフレ

　国家の財政破綻と金融機関の破綻、大企業破綻の危機を救済するためには、更なる赤字国債の大量発行が必要であり、その結果、長期金利は急上昇、消費税は20％、その他の増税の嵐となるはずです。個人の破産と企業の倒産は激増し、その結果、治安も著しく悪化すると思われます。しかし、増税には限度がありますから、赤字国債を無制限の発行するしか方法がありません。その結果、ハイパーインフレとなり大不況の中で物価が急上昇、金利も急上昇となるはずです。

　ではどの程度の金利となるのか、これはなかなか予測が難しく、専門家の考えもかなり異なっています。一年で劇的に変化するというアナリストもいれば、いや10年ぐらい年率数十パーセントの金利が続くだろうとか、いろいろです。私の個人的な感触では、ロシアのルーブルが数年で数千分の一になったり、アルゼンチンのようにはならないような気がします。しかし、物価が一年で2倍になるようなことは充分にあると思います。それが5年も続くと、貨幣価値は2の5乗分の１、すなわち32分の１になる計算です。10年続くと、約1000分の１になります。

　借金やローンの元金は相対的に価値が下落していきますから、自分の借金も帳消しになると喜びそうな人がいると思いますので、そうではないと明言しなくてはなりません。預金金利よりも借入金利の方が相当高くなるため、住宅ローンの支払いなどは、支払金額そのものが何倍にもなっていきますから、借金を返せない人が急増するはずです。これから、ローンを組む人は迷わず《固定金利》にすべきです。既にローンを抱えている人は、なるべく元金を減らしておくこと、固定金利へ借り換える事などの防衛策を今の内に講じておくことが大切です。

１１．最近の参考書籍　　　　　
　
　ラビバトラ博士は世界的に有名な経済学者で、著書はたびたび全米でベストセラーになっており、また何度も来日しています。私が、約２０年前、博士の記事を読み、当時の日本の活況を《経済バブル》であると確信を持つことが出来ました。藤原直哉、浅井隆の著書も当時から読み続けています。この２０年間の彼らの予測は極めて正しく、ことごとく的中してきました。その三人が、2010年の全世界同時経済破綻を予測しており、「未来予知ノート」でジュセリーノ氏も、全く同じ内容を予知として語っているのは、極めて注目に値する事です。

１２．その他の情報源　　　　　　　　　　　

　世界経済と政治の動きで最も分かりやすくリアルタイムで解説したものとして、藤原直哉のワールドレポートはお薦めです。ただし、年間25,000円程の費用が必要であり、会員制です。メールで一週間に一度配信されます。他の情報源には有料と無料がありますが、無料の情報でも、定期的にウオッチングしていると相当なことが分かってきます。

　その他の情報源として、金に関する情報、NYダウ、日経平均、為替の変動、などをリアルタイムで見ていると、世界で何かが起きているという事が次第に分かってきます。資本主義の崩壊は、マネーの消失を伴いますから、次第に現物資産へ資金が移動します。中でも通貨と資源としての両方の特質を持つ金価格の動向は、世界経済における《集合的心理》の指標となっていると言えると思います。

　この一年ぐらいが、個人や法人にかかわらず、余裕資金、あるいは未来のために準備している資産などを、ペーパマネーである預金、株や債券、投資信託、積立預金、養老保険などから、貴金属その他の現物資産へ転換できる最後の年になると思います。それ以降は、多くの人が殺到するでしょうから、価格が高騰するだけでなく、買うことが出来なくなるのではないかと思います。

１３．おわりに　　　　　　　　　　　　　

　資本主義の崩壊は、理念経済学を確立するために起こる現象であり、理想国家・ユートピアへの一里塚です。経済・政治または科学や芸術などを含めたあらゆる分野、これらも心の世界と決して無縁ではありません。神理として心の教えを学ぶと同時に、それを実学の中でどのように活かすことが出来るのかを考え、そして実践の場所として行くためには、色々な人間と分野に関心を持つことから始まります。そして、その仕組みや働きを洞察していく中で、真に神理を自分のものとして行くことが出来るのであり、活きた智慧として蓄積していくと私は考えています。

御自由にリンクを貼っていただいて結構です。

http://www.the-seven-seals.jp/

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